アメリカのゴールドジム経営破綻!日本のゴールドジム店舗への影響は?

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ゴールドジムは、アメリカ合衆国を中心に、カナダ、ロシア、イギリス、日本、ドイツなど世界30ヵ国、700店舗以上を展開しているトレーニングジムです。

ゴールドジムは、1965年にボディービルダー「ジョー・ゴールド」が、カリフォルニア州ベニスビーチに1号店を開設しました。1977年に、アーネルド・シュワルツネッガー主演の映画「鋼鉄の男」の舞台になり、有名になりました。

その後にフィットネスブームがあり、事業を拡大してきました。

日本では、1995年7月に、第1号店「ゴールドジムイースト東京」をオープンしました。「THINK フィットネス」が日本のフランチャイズ契約を締結しています。

2020年5月4日に、新型コロナウイルス感染症のために、アメリカのゴールドジムの運営会社GGIホールディングが、連邦倒産法11章の適用を申請し、経営破綻しました。アメリカでは、高級デパート「ニーマン・マーカス」、衣料品販売「J.CREW」などの倒産もあり、今後も新型コロナウイルス関連の倒産があると予想されています。

アメリカのゴールドジムはなぜ経営破綻に至ったのか?

アメリカ合衆国において、新型コロナウイルス感染症が大流行し、多数の感染者と死亡者を出しています。トレーニングジムは、利用者が3密(密閉、密集、密接)の環境において、集団感染を起こしやすい環境で利用しています。感染症の拡大予防のために、トレーニングジムは休止している国が多いです。

アメリカのゴールドジムも、新型コロナウイルスの感染拡大防止のために直営ジムを休止しています。休止中の従業員の給料とか賃貸料の負担に耐えられず、今回の経営破綻に至りました。ゴールドジムは、連邦破産法11条の適用後に、約30個所の直営ジムの永久的な閉鎖を決定しました。アメリカでは、4600人のスタッフを解雇しました。新型コロナウイルスの影響は、甚大だと思います。

ゴールドジムは、「ジムを廃業しないことを100%明確にしたい。ゴールドジムは、今後も全米でジムの所有と運営を続け、世界中の約700のジムのライセンス部門とフランチャイズネットワークを引き続きサポートします」と声明を出しています。

アメリカのゴールドジムの経営破綻により、日本のゴールドジムの店舗と会員はどうなるのでしょうか。

日本の店舗は経営継続できるの?会員はどうなる?

日本のゴールドジム運営会社「THINKフィットネス」によると、日本の店舗は、アメリカの会社とは資本関係は無いので、経営破綻の影響は受けないと言っています。日本のゴールドジムは、いずれもフランチャイズで運営されていて、アメリカ本社も、引き続きサポートすると明言しています。

ゴールドジムの日本店舗は、北海道から九州まで、全国に93店舗を展開しています。日本のゴールドジムは、四月からの新型コロナウイルスの感染拡大の防止の緊急事態宣言により、臨時休業をしていました。

2020年5月7日に、緊急事態宣言の5月末までの延長が発表されました。5月末までに、地方自治体は、出口戦略を検討しています。新型コロナウイルスの感染者数の少ない地方自治体は、順次営業自粛要請を解除しています。

2020年5月7日に営業再開しているのは、宮城県、岡山県、愛媛県、佐賀県の店舗です。5月8日から山口県、5月11日から熊本県の店舗が営業再開しました。順次、営業再開する店舗が増えるのは明るい話題です。その他の都府県の店舗は、営業休止しています。緊急事態宣言の終了により、順次営業再開する予定になっています。多くの会員が、近くの店舗が再開するのを楽しみに待っています。

日本の会員については、アメリカの経営破綻の影響はありません。新型コロナウイルスの感染拡大を防止するための臨時休止中の会費は請求されません。

また、ゴールドジム日本法人も、「日本におけるゴールドジム運営への影響はございません」と公式見解を発表しています。

ゴールドジムを始めとするフィットネス業界の今後はどうなるのでしょう?

フィットネス業界はこれからどうなっていくのか?

日本において、新型コロナウイルスの感染症の発生初期は、フィットネス業界が、3密で、感染症を拡大させるクラスターと言われました。新型コロナウイルス感染症の拡大防止のための緊急事態宣言が発出されたとき、感染症を拡大させる業界として、営業休止の対象に指定されました。

しかし、自粛生活が続くと、毎日自宅にいることにより運動不足になり、ストレスにより食べ過ぎ、飲みすぎる人が増えています。体重が増加して、不健康になる傾向が見られます。運動がもたらす健康効果には、「ダイエット効果」、「身体の健全化」、「ストレス解消」、「骨粗しょう症や癌の予防効果」などがあり、フィットネス業界に改善効果が期待されています。

フィットネス業界は、事業再開のさいに、施設の利用者数を制限し、換気に注意して、3密を避ける対策を行っています。洗面所の水道、トイレのドアノブなどの除菌などに努め、感染症の拡大防止対策を行っていて、安心して利用できます。新型コロナウイルス感染症が終息した後には、依然と同じように、利用される施設になります。

フィットネス業界の店舗は、トレーニング設備の利用だけでなく、サプリメント、ウエア、アクセサリーの販売、トレーニング雑誌などの総合フィットネス企業に発展しています。フィットネス企業は、今後も発展する業界です。

 まとめ

緊急事態宣言により、外出自粛の生活が続く間に、多くの人が自宅トレーニングを始めています。特別な器具とか装置なしに、簡単に自宅トレーニングする方法が、ネット上で紹介されています。

今後、緊急事態宣言が解除されても、自粛中のように健康のための自宅トレーニングを続ける人が多いと思います。自宅トレーニングは、「ジムまでの移動時間がかからない」、「自分のペースで運動ができる」、「好きな服装で運動ができる」などのメリットがあります。自宅トレーニングの注意事項として、「騒音・振動対策」、「スペースの配慮」などがあり、フィットネスジムを利用する人も多いです。

フィットネスジム、自宅トレーニングを利用して、新型コロナウイルスに負けない健康な身体を維持することを期待しています。

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